理由は明白です。見栄のための過度な出費が新婚生活のキャッシュフローを圧迫し、金銭的ストレスが夫婦の亀裂を生むからです。豪華なドレスや装花は、式が終われば価値がゼロになる減価償却資産に過ぎず、残るのは負債だけというケースが少なくありません。
一方で、離婚リスクを劇的に下げる要因も明らかになっています。それはカネではなく、ゲストの「人数」です。
同大学の研究において、200名以上のゲストを招いたカップルは、2人きりや少人数で式を挙げた層に比べ、離婚リスクが93%も低下するという驚くべき結果が出ています。
これは心理学における「パブリック・コミットメント（公的誓約）」の効果です。多くの証人の前で宣言した約束は、認知的不協和の原理により破りにくくなります。また、多くの友人を呼ぶことは、危機に際して二人を支えるセーフティネットが厚いことを意味します。
つまり、統計的に正しい結婚式の戦略とは、豪華な演出や装飾は徹底的にカットし、その浮いた予算で一人でも多くの友人を招待する「低コスト・多人数婚」なのです。
第2章：通勤45分の壁――「郊外のマイホーム」という幻想
次に待ち受けるのが「住宅選び」の罠です。「子供のために空気のきれいな郊外へ」という善意の選択が、実は家族を崩壊させるトリガーとなります。
スウェーデン・ウメオ大学が200万世帯以上を対象に行った大規模な縦断調査によれば、片道の通勤時間が45分を超えるカップルは、そうでないカップルと比較して離婚率が40%も上昇することが確認されています。
長距離通勤は、物理的に「夫婦の会話」と「家事育児のリソース」を奪います。帰宅した時点で夫の体力は尽きており、妻とのコミュニケーションや家事の分担は不可能です。この慢性的負担が不満を蓄積させ、関係を腐らせていきます。
さらに恐ろしいのは、これが日本の少子化にも直結している点です。
財務省財務総合政策研究所のレポート『パネルデータと地図からアプローチする第二子出生にかかる要因分析』によれば、夫の通勤時間が片道「10分」伸びるごとに、第二子の出生確率は4%低下するという衝撃的な数値が示されています。
広さを求めて郊外に家を買っても、その代償として支払う通勤時間が、家族が増える可能性を物理的に削ぎ落としてしまうのです。「狭くても職場の近くに住む」ことこそが、離婚を防ぎ、家族を増やすための最も合理的な投資なのです。
第3章：職業プロファイリング――「経営者」という高リスク物件
「誰」と結婚するか。ここで多くの人が「経済力」や「社会的地位」を重視しますが、共有いただいた『経営者・高年収カップルの離婚率調査』および関連資料は、特定の職業、特に「経営者」に潜む高い離婚リスクを警告しています。
一般的に、社会学の「資源説」に基づけば、高い所得や資産は結婚生活を維持するための肯定的な資源であり、離婚リスクを低減させるはずです。しかし、企業のオーナー経営者や起業家においては、この定説が逆転します。
まず、経営者は構造的に家庭を維持するのが困難です。彼らにとって自らの会社は我が子であり、脳内リソースの9割は事業の生存と成長に割かれています。調査資料によれば、経営者の多くが「時間資本の欠乏」状態にあり、家庭はあくまでメンテナンス不要の休息所と見なされがちです。配偶者が求める情緒的な交流に応える余裕は物理的に存在しません。
次に、性格特性としてのリスク選好です。起業家は本質的にリスクテイカーであり、支配欲求が強い傾向があります。この気質はビジネスでは成功要因となりますが、家庭内では「独善的な決定」として発現しやすく、配偶者との対等なパートナーシップを阻害します。
さらに、夫婦共に高年収の「パワーカップル」に関するデータも深刻です。調査によると、パワーカップルの約40%が「離婚を具体的に考えたことがある」と回答しています。双方が経済的に自立しているため、「嫌ならいつでも別れられる」という状態にあり、関係修復のために我慢するインセンティブが働きません。
逆に、離婚率が低い職業としてデータに挙がるのは、アクチュアリー（保険数理士）、科学者、ソフトウェアエンジニアといった専門職です。彼らは論理的思考を好み、リスク計算に長けています。私生活でも衝動的な行動を控え、問題が発生してもロジカルに解決しようとするため、結婚生活が安定しやすいのです。
つまり、刺激的な経営者との結婚は、高い経済力と引き換えに、家庭的な安定や情緒的な充足を犠牲にするハイリスク・ハイリターンな投資であることを、データは示唆しています。
第4章：15分でわかる破局の予兆――「侮辱」は致死量
職業や環境に加え、日々のコミュニケーションにも明確な「終わりのサイン」が存在します。
著名な心理学者ジョン・ゴットマンの研究によれば、夫婦の会話をわずか15分観察するだけで、94%の確率で将来の離婚を予測できるとされています。
離婚を決定づけるのは、喧嘩の激しさでも回数でもありません。相手に対する「侮辱」の有無です。
相手が話している最中に目をぐるりと回す、冷笑的なため息をつく、皮肉を言う。これらの行動は相手の人格そのものを否定するシグナルであり、一度この「侮辱」が常態化すると、関係修復はほぼ不可能です。
また、生活習慣のデータとして見逃せないのが喫煙です。夫婦のどちらか一方だけが喫煙者の場合、両方とも非喫煙者のカップルに比べて離婚率は75〜90%も跳ね上がります。これは単なる健康問題以上に、「相手への配慮の欠如」や「価値観の不一致」を象徴する代理変数として機能しているからです。
結論：結婚は「運」ではなく「入念な採用活動」である
以上のデータを踏まえ、冒頭の問いである「結婚しない相手を選ぶ戦略（Selection）」と「結婚後の維持戦略（Maintenance）」のどちらが必要かに対して結論を下します。
データが導き出す答えは、圧倒的に「結婚前の戦略的選択（Selection）」の方が重要性が高いということです。
なぜなら、今回提示した離婚リスクを高める要因の多くは、個人の努力や愛の力では変更不可能な「構造的・属性的条件」だからです。
職業と気質：第3章で見た通り、経営者の仕事中毒やリスク愛好癖、支配欲求は、結婚したからといって治るものではありません。それは彼らの職業的生存本能そのものだからです。
年齢差：統計的に10歳以上の年齢差は離婚リスクを39%増加させますが、この年齢差は一生縮まりません。
初期投資と負債：結婚式に300万円を出したがる見栄っ張りな気質や、それによって生じた負債は、その後の生活を長期にわたって拘束します。
通勤時間：一度郊外に家を買ってしまえば、片道45分のストレスは数十年続き、努力で短縮することは不可能です。
「結婚してから努力して合わせよう」というのは、統計に対する無謀な挑戦です。データの前では、日々の「愛してる」の言葉も、ささやかなプレゼントも、構造的な欠陥を埋めるにはあまりに無力です。
したがって、離婚しないための論理的な解は以下の通りです。
- スクリーニング（採用戦略）：
まず入り口で、同世代であり、論理的かつ安定した職業に就き、喫煙せず、見栄を張らない相手を選抜すること。経営者やパワーカップルを目指す場合は、家庭の崩壊リスクを織り込んだ上で契約すること。
- 環境設定（初期配置）：
結婚式は低コストで多くの友人を巻き込んで「外堀」を埋め、職場の近くに住居を構えて物理的なストレスを排除すること。
ここまでが、データが示す「正解」です。
筆者より：それでも、データを超えていく二人へ
ただし、筆者は経験上からこれら残酷なデータを一蹴する言葉を残したいと思います。
どんなデータであっても、データ通りに従うのか、それとも人生を共に歩むパートナーとして、データを超えた不可能と思われるその数字を超えていく愛を貫くのか。それはあなたたちが決めることです。
「こういうデータがある」「周りがそう言っている」という言葉は、カップルや夫婦という二人だけの極限な関係値において、何の意味も持ちません。外野の声や統計上の確率に決して左右されずに、二人が納得して出した決断こそが、データを超える愛であると最後に残しておきます。
